近年、「DX」という言葉を目にする機会が増えてきました。一方で、「DXとはなにか？」「DXがなぜ必要なのか？」など、まだまだわからないことが多い方もいらっしゃるのではないでしょうか。

今回は、DXの定義や、DXを進める上で気をつけたい課題についてポイントをまとめて解説していきます！

そもそもDX（デジタルトランスフォーメーション）とは何か？

DXとは「デジタルトランスフォーメーション」の略で、そのまま読むと「デジタルでトランスフォーメーションする」と言うことになります。

「デジタル」とは、人間が行う動作などをコンピューターが行えるようにする、と考えるとわかりやすいですね。一方「トランスフォーメーション」とは、「変形、変化」といった意味があります。

つまり、DXとは「人間が行う動作などをコンピューターが行えるようにし、変革を起こすこと」と考えられます。

DXの定義は

もう少し詳しくDXについて調べてみます。まず、DXの定義には文脈によって2つの意味合いがあります。

・社会全体に関するDX ・ビジネス業界の中でのDX

社会全体に関するDX

DXについて最初に提唱したウメオ大学（スウェーデン）のエリック・ストルターマン教授によるとDXについて、

「ICTの浸透が人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」 参照：Information Technology and The Good Life（2004,Erik Stolterman Umea University,Sweden）

と定義しています。ビジネスだけでなく、私たちの生活や社会全体に良い影響を与えるということを表現していますね。

ビジネス業界でのDX

一方、ビジネスシーンで語られるDXについては「企業がICT技術を活用して、ビジネスモデルや組織をより良い状態に変革すること」という意味で使われることが多いです。

経済産業省のガイドラインにも、

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。」 参照：デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドラインVer. 1.0（2018,経済産業省）

と定義されており、「ビジネス業界でのDX」に近い意味であることがわかります。

なぜ、DXが必要なのか？

理由として、消費者の購買モデルが変化したことが挙げられるでしょう。これまではテレビCMや雑誌広告、メルマガなど、企業から多数の人に向けて商品や店舗の宣伝をしており、消費者は受動的に情報を受け取るだけとなっていました。ところが近年では、インターネットでお店を検索する・SNSで他者の投稿を確認するなど、消費者側から能動的に情報収集等を行なっています。

消費者の購買行動が変わったことは、これまでと同様のビジネスモデルでは効果を出すことが難しくなってきたことを意味します。

消費者一人ひとりのニーズに合わせた情報発信を行うなど、ビジネス戦略の改革=DXを行うことで、自社の競争力を高めて行くことがこれからの時代に重要となるでしょう。

DXを進める時の課題とは？

最後に、DXを進める上での課題となるべき点を2つ紹介します。

古いシステムを使い続けること

これまで使ってきたシステムを用いながら新たにICT技術を取り入れようとすると、システムが老朽化していたり複雑になっていたりと、維持するにも改修するにも多額の費用がかかってしまうことが多いです。

また、システムに詳しい人が社内にいないといったケースもあり、DXを進める上で既存システムを使い続けることは難しい場合もあります。そのような場合は、システムを新しいものに入れ替えるなどを視野に入れることも必要でしょう。

デジタル人材の不足

DXを進めるためには、ICTの技術に精通した自社内の担当者も必要不可欠です。システムの開発や運用を外部に丸投げしてしまうと、自社内にデジタル技術やそれらに関する知見が残らないという状況になってしまいます。

ICT技術を活用しDXを進めていくためには、デジタル技術に精通した人材を確保することをはじめ、自社内でそのような人材を育成する仕組みを作り、継続的に事業を進められることが重要になります。

用語集解説